「社会不適合者」なのは発達障害が原因かも?診断で見える新しい自分

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社会不適合者は精神科か心療内科を受診しよう

社会不適合を感じるあなたへ! 一度、専門医に相談してみませんか?

「自分は社会に馴染めない」「周囲と上手くやれない」「他社が普通にできていることが普通にできない」――そんなふうに感じたことはありませんか?
 もし、こうした悩みが長く続いているのであれば、もしかすると発達障害が関係している可能性があります。

社会不適合の原因は何か?

 社会に馴染めないと感じる原因は人それぞれですが、発達障害が影響していることもあります。発達障害にはいくつかの種類があり、代表的なものとして以下のようなものがあります。

  • 自閉スペクトラム症(ASD):対人関係の難しさ、強いこだわり、感覚の過敏さなどの特徴がある。
  • 注意欠如・多動症(ADHD):不注意や衝動的な行動、多動などの特性がある。
  • 学習障害(LD):読む・書く・計算するといった特定の分野に困難を抱える。
  • その他(発達性協調運動障害など)

 特にASDは、対人関係やコミュニケーションの難しさが目立ち、「社会不適合」と感じやすい特徴を持っています。
 もし、こうした特徴に当てはまる部分があるなら、専門医に相談してみる価値は十分にあります。

ASDと発達障害の関係
  • ASDは「発達障害の一種」と考えられます。
  • ただし、発達障害にはASD以外の障害も含まれるため、イコールではありません。
  • ASDとADHDを併せ持つ人も多くいます。

ASDは発達障害の一部なので、「発達障害 ≠ ASD」ですが、「ASD ⊂ 発達障害」という関係になります。

精神科や心療内科でできること

 精神科や心療内科では、発達障害の診断を行い、必要に応じたサポートを受けることができます。
 診断がつくことで、自分の特性を理解し、より良い環境を整えるためのアドバイスや治療法を提案してもらえます。

  • 診断を受けるメリット
    • 自分の特性を客観的に知ることができる。
    • 適切な対策や工夫を学べる。
    • 必要に応じて薬物療法やカウンセリングを受けられる。
    • 「なぜ自分は社会に適応できないのか?」という疑問に対する答えが見つかり、気持ちが楽になるかもしれません。

「自分が障害者かもしれない」と思うことが怖いあなたへ

 診断を受けることで、「自分が障害者だと認めたくない」「受け入れたくない」と感じるかもしれません。確かに、それを受け入れることは簡単ではありません。
 しかし、診断はあなたを縛るものではなく、むしろあなたの生きづらさの原因を知る手がかりになります。

  • 診断は「ラベル」ではなく「理解のツール」 診断がつくことで、あなたの苦しみの理由が明確になり、適切な対策を取ることができます。それは決して「障害者として生きる」ことを意味するのではなく、「自分に合った生き方を見つける」ことなのです。
  • 受け入れることは「諦める」ことではない 受け入れることで、逆に自分に合った環境を整えたり、適切なサポートを受けたりすることができるようになります。
  • 「自分はダメな人間だ」という思い込みを手放す 発達障害を持つ人は、ユニークな才能や視点を持っていることが多いです。弱点ばかりに目を向けるのではなく、自分の得意なことを知ることも大切です。

受診のハードルを下げるために

「病院に行くのは大げさでは?」と感じる人もいるかもしれません。
 しかし、発達障害は決して珍しいものではなく、診断を受けることは自分の生きやすさを見つける第一歩です。まずは気軽な気持ちで相談してみるのが大切です。

まとめ

「自分は社会不適合なのでは?」と悩んでいる方は、一度専門医に相談してみることをおすすめします。自分を理解し、少しでも生きやすくする方法を見つけるための第一歩として、精神科や心療内科を受診することは決して無駄にはなりません。

 あなたが少しでも楽に生きられるように、まずは小さな一歩を踏み出してみませんか?

日本におけるASD(自閉スペクトラム症)の有病率と発達障害全体の統計

 発達障害やASDの有病者は、大凡20~50人に対して1人の割合で存在すると言われています。小学校の1クラスに1人くらいは有病者がいても不思議ではありません。
 日本における自閉スペクトラム症(ASD)の有病率に関して、弘前大学が2020年に発表した研究によれば、5歳児におけるASDの有病率は3.22%と報告されています。
参考:​[調査]我が国の自閉スペクトラム症の有病率は3.22%

 一方、ASDを含む発達障害全体の有病率に関する具体的な統計データは見つかりませんでした。​発達障害には、ASDのほかに注意欠如・多動症(ADHD)や学習障害(LD)などが含まれます。
 ​これらの障害は診断基準や評価方法が異なるため、全体の有病率を正確に把握することは難しいとされています。​
参考:ASD(自閉スペクトラム症)とは?診断や特徴、子どもへの対応について

 なお、ASDの有病率は国や地域、調査方法によって差があり、一般的には約1%から3%程度と報告されています。
 ​また、ASDは男性に多く見られ、女性の約2~4倍の頻度で診断されるとの報告があります。
参考: ​DINFこころの健康情報局 すまいるナビゲーター | 大塚製薬

 これらの情報から、日本におけるASDの有病率は約3%程度と考えられますが、発達障害全体の正確な割合を示すデータは不足しているのが現状です。

この記事の著者が発達障害の診断を受けた時の話

私の幼少期と発達障害への認識

 私が小学校に通っていた頃、発達障害はまだ世間一般にはあまり認知されていませんでした。
 義務教育において、発達障害が疑われる生徒への行政の対応や指導もほとんどなく、発達障害のある子どもたちは不遇な状況に置かれていました。


日本における発達障害の認知と義務教育での対応の歴史

日本で発達障害が一般に認知された時期

 日本で発達障害(特にADHD、自閉スペクトラム症(ASD)、学習障害(LD)など)が一般に認知されるようになったのは、2000年代以降のことです。

  • 1990年代以前
    • 発達障害という概念自体は専門家の間では認識されていましたが、社会全体での認知度は低く、「個性の問題」や「しつけの問題」として片付けられることが多かったです。
  • 2000年代前半
    • 2004年に「発達障害者支援法」が成立し、発達障害の概念が法的に定義され、支援の枠組みが作られました。これにより、発達障害が広く認知され始めました。
  • 2010年代以降
    • インターネットやメディアの影響で、一般の人々の間でも発達障害への理解が進みました。また、特別支援教育の普及や、有名人によるカミングアウトなども認知度向上に貢献しました。
義務教育における行政の対応

 発達障害を持つ子どもに対する義務教育内の対応は、2000年代以降に制度化が進みました。

  • 2001年:「特別支援教育」導入の検討開始
    • 文部科学省が「特別支援教育」への移行を検討し、従来の「特殊教育」から、発達障害を含む多様な障害に対応する方針へ転換しました。
  • 2006年:「特別支援教育」本格実施
    • 小中学校において「特別支援教育」が正式に導入され、発達障害の子どもにも支援が行われるようになりました。
    • 通級指導(通常学級に在籍しながら特別支援を受ける)
    • 個別の教育支援計画の作成
    • 特別支援学級の設置拡充
  • 2012年:「通級指導」の拡大
    • ADHDやLDの児童も「通級指導」の対象に加わり、支援の幅が広がりました。
  • 2016年:「合理的配慮」の義務化
    • 「障害者差別解消法」が施行され、発達障害の子どもに対しても「合理的配慮」を行うことが学校に義務付けられました。
  • 2018年:「発達障害支援の手引き」の改訂
    • 文部科学省が「発達障害支援の手引き」を改訂し、教育現場でのより具体的な対応策が示されました。
現在の対応

 現在では、発達障害を持つ子どもに対して以下のような支援が行われています。

  • 通常学級での特別支援教育コーディネーターの配置
  • 通級指導教室(必要なときに特別支援を受ける)
  • 特別支援学級(発達障害の子ども向けのクラス)
  • 個別の教育支援計画(IEP)の作成
  • ICT機器(タブレット、読み上げソフトなど)の活用

 しかし、発達障害への対応は地域差があり、支援が十分でない場合もあります。


幼少期の苦労

 小学校時代、私は周囲に同調できず、学級担任から「どうして皆と同じことができないの?」「どうして団体生活の和を乱すの?」と叱られることが多くありました。

 追い打ちをかけて、連絡帳には「協調性がありません」と書かれ、それを見た母親からも「なんでお前は皆と同じことができない」と怒鳴られました。当時の親の教育は体罰が当たり前だったため、私はしばしば叩かれました。

 母親は「皆と同じにできないのなら特殊学級に入れるよ」と脅してきましたが、私はむしろ特殊学級に入ること自体に抵抗はありませんでした。
 しかし、それを正直に伝えるとさらに叱られるので、適当に頷いてやり過ごしていました。

 小学校の中学年頃までは、こうした気の休まらない日々が続きました。


成人後の精神科受診

 親との価値観があまりに合わず、一緒にいることが苦痛でした。それだけでなく、何かの拍子に自分が親に対して暴力を振るってしまうのではないか、逆に親から暴力を受け、最悪の場合は刃傷沙汰になってしまうのではないかと不安でした。
 お互いにとって不幸になると考えたため、20歳の頃には独り暮らしを始め、血縁者とは完全に絶縁しました。

 独り暮らしを始めると、自力で衣食住を確保する必要があります。何とか働いて生活費を稼いでいましたが、職場の人間関係や長時間の勤務にストレスを感じ、精神的に追い詰められていきました。
 毎日の決まった時間の出社が辛くなり、些細なことでイライラすることが増え、精神状態が悪化していきました。

 限界を感じた私は、精神科を受診することにしました。


発達障害の診断

 精神科ではSSRI(選択的セロトニン再取り込み阻害薬)を処方され、服用するとイライラが軽減しました。 その後、週1回のカウンセリングを受けながら通院を続けました。

 通院期間が1年をこえて精神障害者保健福祉手帳(*1)を申請するにあたり、発達障害の検査も受けることになり、WAIS-IV(*2)(ウェクスラー成人知能検査 第4版)を実施しました。その結果、発達障害(ASD)の診断が確定しました。

 この診断をもとに、発達障害(ASD)に起因する気分障害(躁うつ)の診断書を取得し、精神障害者保健福祉手帳の交付を受けました。また、障害年金の受給も可能となり、経済的に安定しました。

 注釈部分(*)の詳細説明については文末囲みの中に纏めました。


 私は幼少期から「自分は普通の人とは違う」と感じていました。発達障害(ASD)の診断を受けたことで、「やっぱりそうだったのか」と納得しました。

 私は精神障害者であることに抵抗は感じません。「発達障害なんだから社会不適合者でも仕方ないよね」と思うことで、気持ちが楽になりました。

(*1)精神障害者保健福祉手帳とは?

 精神障害者保健福祉手帳(せいしんしょうがいしゃ ほけんふくし てちょう)とは、精神障害を持つ人が申請することで取得できる公的な障害者手帳です。これにより、さまざまな福祉サービスや支援を受けることができます。

主な特徴
  • 対象者:統合失調症、うつ病、双極性障害、発達障害(ASD・ADHD)、PTSDなどの精神障害がある人
  • 等級:障害の程度に応じて1級・2級・3級の3段階
    • 1級:日常生活のほぼ全てに支援が必要
    • 2級:日常生活や社会生活に著しい制限がある
    • 3級:社会生活や就労に一定の制限がある
受けられる支援(一例)
  • 税金の軽減(所得税・住民税の控除、自動車税の減免 など)
  • 公共交通の割引(鉄道・バス・タクシーの運賃割引)
  • 携帯電話料金の割引(一部の通信会社で適用)
  • 就労支援(障害者雇用枠での就職支援 など)
申請方法
  1. 診断書(精神科の医師が作成)または障害年金の証書を用意
  2. 市区町村の役所で申請
  3. 審査を経て交付(通常2〜3か月程度)
有効期限と更新
  • 2年ごとに更新が必要(継続して障害があることを証明)

 この手帳を取得すると、経済的負担の軽減や生活支援を受けやすくなりますが、申請は本人の意思で行う必要があります。


(*2)WAIS-IVとは?

 WAIS-IV(ウェイス・フォー)とは、成人の知能を測る代表的な知能検査です。正式名称は「ウェクスラー成人知能検査 第4版(Wechsler Adult Intelligence Scale – Fourth Edition)」**で、16歳以上の人を対象としています。

主な特徴
  • **全体のIQ(知能指数)**だけでなく、4つの指標(下記)に分けて知能を評価します。
    1. 言語理解(VCI):言葉の理解や知識の豊富さ
    2. 知覚推理(PRI):視覚的な情報処理や問題解決力
    3. ワーキングメモリー(WMI):記憶の保持や操作能力
    4. 処理速度(PSI):情報を素早く処理する能力
  • 発達障害(ASD、ADHDなど)や知的障害、認知機能の評価などに使われることが多い
  • 検査は約60〜90分程度かかる

 WAIS-IVは、個人の得意・不得意を詳しく分析できるため、発達障害の診断や支援計画の作成に役立ちます。

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